日本のお酒 消費量・市場データ【2026年版】｜一次統計まとめ

最終更新 2026年10月 ／ データ年次 消費・製成・酒蔵数=2024年度（国税庁 酒のしおり令和8年7月版）・輸出入=2025年（財務省貿易統計）・酒税率=2026年10月1日〜（酒税法）・飲酒=2024年（厚労省 国民健康・栄養調査）・家計=2025年（総務省 家計調査・二人以上の世帯） ／ 出典 国税庁・財務省・厚生労働省・総務省

日本のお酒の消費量は、2024年度でおよそ773万kL（キロリットル）。1996年度の約966万kLをピークに、この四半世紀でおよそ2割減った（ピーク比80.1%）。成人1人あたりの消費量も、1992年度の年101.8Lをピークに2024年度は74.8Lと、約4分の1少なくなっている。人口の減少と高齢化、そして「若者の酒離れ」を背景に、日本のお酒は「量の成熟」局面に入った。ここでいう消費量は、酒税がかかる際に酒蔵・メーカーから出荷された「販売（消費）数量」にもとづく値だ。

詳しく：数字で見る酒類の生産｜製成数量は「造った量」で、課税数量とも販売数量とも違う

出典：国税庁「酒のしおり」（令和8年7月版・酒類販売（消費）数量／年度＝4月〜翌3月）／成人1人あたりは同「付表 酒類販売（消費）数量の推移表」の二十歳以上1人当たり値^[1]

「とりあえずビール」から「多様な缶もの」へ

酒類別の販売（消費）数量シェア（2024年度・全体に占める割合）

• ビール 30.1%
• リキュール（RTD等）21.4%
• 発泡酒（新ジャンルを含む）12.6%
• スピリッツ等 12.0%
• 焼酎 8.3%
• 清酒 4.9%／果実酒 4.2%／ウイスキー 2.7%／その他 3.8%

この35年で入れ替わった主役（1989→2024年度）

日本のお酒の「勢力図」は、この35年で大きく塗り替わった。長く主役だったビールは、税率の低い発泡酒・新ジャンルへ需要が流れて数量を大きく減らしたが、2024年度は前年比104.9%と3年続けて増えている。代わりに伸びた缶チューハイなどのリキュールは、1989年度比では約19倍ながら直近は減少に転じた。焼酎は安定、ワイン（果実酒）は約3倍に増え、いちど落ち込んだウイスキーはハイボール人気でV字回復した。「量は減っても、飲まれるお酒はむしろ多様になった」というのが、いまの日本の姿だ。

詳しく：数字で見るビールの消費｜ビール・発泡酒の販売数量と税率一本化を国税庁の表で読む
詳しく：数字で見るワインの消費｜果実酒の販売数量・製成・輸入依存を国税庁の表で読む
詳しく：数字で見るウイスキー｜販売数量・製成数量・輸出先を国税庁の表でつなぐ
詳しく：数字で見る焼酎｜単式蒸留と連続式蒸留を分けて販売数量・都道府県別・輸出を読む

出典：国税庁「酒のしおり」（令和8年7月版・酒類販売（消費）数量／年度）。シェア・倍率は当サイトで算出（2024年度合計 約773万kL 基準）^[1]

リスク量を飲む人は男性に多い。最も高いのは男性60代・女性50代

生活習慣病（NCDs）のリスクを高める量を飲酒している人の割合（2024年・性年代別）

「誰が飲んでいるのか」を健康調査からみると、2024年（令和6年）調査で生活習慣病（NCDs）のリスクを高める量を飲む人の割合は男女計11.4%、男性13.9%・女性9.3%で、男性は60代（21.6%）、女性は50代（18.4%）が最も高い。2023年（令和5年）調査では男性は40代が最も高かったが、2024年調査では60代に移っている。ただし2024年の値は全国補正値で、2023年とは集計が異なるため、単純な経年比較はできない。お酒との付き合い方は人それぞれで、飲まない選択も等しく尊重されるべきだ。約20gという量の出どころは「節度ある適度な飲酒」=1日20gの根拠にまとめている。

出典：厚生労働省「国民健康・栄養調査」（令和6年＝2024年／生活習慣病のリスクを高める量＝純アルコール男性40g・女性20g以上/日。令和6年の値は全国補正値）^[4]。年代別グリッドは概要非掲載のため総数と最頻年代を掲載

成人1人あたりの消費量はピークから約2割減った

若年層の飲酒をめぐる主な数字

成人1人あたりの消費量は1992年度の101.8Lから2024年度は74.8Lへと約4分の1減り、国内消費の総量も1996年度の約966万kLから2024年度の約773万kLへと約2割減った。なお2つの数字はピークの年度が異なる（1人あたりは1992年度、総量は1996年度）ため、減少幅を直接比べることはできない。「若者の酒離れ」はしばしば語られるが、年代別の飲酒習慣率の推移を一次統計で確かめられた範囲は限られるため、ここでは総量と1人あたりの数字にとどめる。飲まない選択が当たり前になりつつあるいま、ノンアルコール飲料やクラフトの一杯を「量より質」で楽しむ動きが、次の市場をつくりつつある。

詳しく：成人1人当たりの酒類販売（消費）数量｜分子は売られた量、分母は20歳以上の人口

出典：国税庁「酒のしおり」（令和8年7月版・成人1人当たり酒類消費数量／酒類販売（消費）数量）^[1]

酒蔵は半世紀余りで半分以下に。それでも1,500場が残る

清酒（日本酒）の製造免許場数の推移（＝おおよその酒蔵数・場）

日本酒をつくる酒蔵の数は、1970年度の3,533場から2024年度の1,514場へと、およそ半分以下に減った。つくられる清酒の量も、同じ期間に約126万kLから約31万kLへと4分の1近くまで縮小している。背景には食生活の洋風化と普通酒の需要減があるが、近年は純米酒・吟醸酒など「特定名称酒」への集約と、後述する海外での人気で、残った蔵が付加価値の高い酒づくりへと舵を切っている。数の減少と質の向上が同時に進むのが、いまの日本酒だ。

詳しく：特定名称酒のタイプ別課税移出数量の推移｜純米系が増え、本醸造系が減る数字の読み方
詳しく：都道府県別の清酒製造状況｜場数・製造数量・免許場数を国税庁の3つの表で読む
詳しく：酒類製造業・卸売業の概況｜製造者数・製造場数・免許場数はそれぞれ別の数え方

出典：国税庁「酒のしおり」（令和8年7月版・酒類等製造免許場数／清酒の製成数量）。免許場数は「主たる酒類」ベースの本書き値^[1]

最も多いのは東京。ただしこの数字は「県民が飲んだ量」ではない

成人1人あたりの酒類販売（消費）数量（2024年度・都道府県別・L/年）

地元の酒が、そのまま数字に出る

同じ日本でも、飲まれる量と中身は地域でまるで違う。総量では東京98.6L・青森95.7L・富山94.1Lが上位で、最も少ない滋賀（54.1L）とは約1.8倍の開きがある。ただし上の注意のとおり、この差の一部は「どこで売られたか」の差だ。
むしろ読みごたえがあるのは酒類別のほうで、こちらは産地と食文化がそのまま現れる。清酒は新潟・秋田・石川と米どころに、単式蒸留焼酎は鹿児島・宮崎と南九州に、はっきり集まる。とりわけ鹿児島の焼酎19.0Lは全国平均の約5.6倍にのぼる。地域ごとの日本酒の個性は東北の日本酒と西日本の日本酒、風土と味の関係は日本酒のテロワールで詳しく読める。

出典：国税庁「酒のしおり」（令和8年7月版・令和6年度 成人1人当たりの酒類販売（消費）数量表〈都道府県別〉）^[1]。成人人口は総務省統計局「人口推計」による。沖縄県分は含まない（同表の注記）ため46都道府県での比較。倍率は当サイトで算出

国内は微減でも、世界では10年で3倍超に売れている

日本産酒類の輸出金額の推移（暦年・億円）

輸出先 上位5の国・地域（2025年・金額）

国内消費が微減する一方で、日本のお酒は世界で急速に売れている。日本産酒類の輸出額は2016年の約430億円から2025年は約1,495億円へと、この10年で3.5倍に伸び、過去最高額を更新した（前年比＋11.8%）。2022年の1,392億円をいったん下回った時期もあったが、2024年8月から17か月連続で前年同月比増が続き、記録を塗り替えた。牽引役はジャパニーズウイスキー（490億円）と日本酒（459億円）で、両者がトップを競り合う。ビールとリキュールは品目別でも過去最高。輸出先は中国・アメリカを筆頭に、上位5の国・地域で約7割を占める。日本酒が世界でどう評価されているかは海外人気「SAKE」の現在地で詳しく読める。

詳しく：貿易統計で酒類を読む｜HSコード・数量と金額・確定値の取り方

出典：財務省「貿易統計」^[3]／国税庁「最近の日本産酒類の輸出動向について」（令和8年7月・酒のしおり収載・暦年／2026年2月作成）^[2]。構成比・倍率は当サイトで算出

ワインはチリから、ウイスキーはスコットランドから

主な輸入酒の相手国（数量・金額ベース）

ウイスキーの輸入相手国（2025年・金額構成比）

日本は「つくって売る」だけでなく、世界中のお酒を「買って楽しむ」市場でもある。ワイン（2L以下の容器に入ったスティルワイン）はチリが輸入数量の26.2%でトップ。日チリ経済連携協定（EPA）による関税の低さと、品質のわりに手頃な価格が支持され、フランス（23.8%）・イタリア（21.4%）・スペイン（12.8%）を抑えて首位に立つ。欧州産をあわせると数量の61.6%になり、金額でみるとフランスが43.8%で首位——高価格帯は依然としてフランスが握っている。ウイスキーは金額ベースでイギリス（スコッチ）が74.3%を占め、アメリカ（バーボン）、カナダが続く。輸入酒は、家飲みの選択肢を一気に広げてきた立役者だ。ブドウ品種ごとの違いはぶどう品種図鑑にまとめている。

詳しく：数字で見る酒類の輸入｜税関分の課税数量と輸入品目表で「どの酒がどれだけ入るか」を読む
詳しく：国内製造ワインの概況｜ワイナリー数・出荷量・日本ワインの割合を国税庁の調査で読む

出典：財務省「貿易統計」品別国別表（輸入・2025年1〜12月の累計）^[3]。ワイン＝統計品目番号 2204.21-020（2L以下の容器入りぶどう酒）、ウイスキー＝2208.30-000。構成比は同表の国別金額・数量から当サイトで算出

家飲みで増えた酒の支出は、コロナ後も高止まり

1世帯あたりの酒類への年間支出額（二人以上の世帯・円）

何にお金を使っているか（2025年・品目別の支出構成）

• ビール 29.6%
• 発泡酒 16.6%
• チューハイ・カクテル 12.4%
• 焼酎 12.4%
• 清酒 12.1%
• ワイン 7.4%／ウイスキー 6.4%／その他 3.0%

飲む量は減っているのに、1世帯あたりの酒類支出はむしろ増えた。コロナ前の2019年は年40,721円だったのが、家飲みが急増した2020年に46,276円（＋13.6%）へと跳ね上がり、外飲みが戻った2025年も45,406円と高い水準で高止まりしている。中身をみると、ビールと発泡酒で4割半ば。2020年に2割を超えていた発泡酒の比率は16.6%まで下がり、その分ビールとチューハイ・カクテルが伸びた——2020年から3段階で進んできたビール系の税率統一が、家計の側からも見える。ウイスキーも6.4%と存在感を増した。「量より質」「家で少し良いものを」という選び方が、家計の数字にも表れている。

詳しく：家計調査に見る酒類支出｜世帯主の年齢と地方で「月いくら」はどう違うか

出典：総務省統計局「家計調査」（家計収支編・第6-1表 1世帯当たり年間の品目別支出金額・二人以上の世帯／2025年）。構成比は同表の品目別金額から当サイトで算出^[5]。※世帯人員の少ない単身世帯を含む「総世帯」では金額が小さく出る（2025年 37,452円）ため、本章は二人以上の世帯で統一している

酒税収はピークの半分。それでも1兆円超の財源

酒税収（課税額）の推移と、統計上の注意点

お酒は古くから重要な税財源だ。酒税収（課税額）は1994年度の約2.12兆円をピークに、消費量の減少と、ビール系飲料の税率一本化に向けた見直しなどを背景に、2024年度は約1.18兆円へとほぼ半分になった。それでも国の税収の約1.5%を占める。なお、本ページで使う「消費量」（773万kL）と「課税数量」（812万kL）は少しずれる。課税数量は酒蔵・メーカーから出荷された時点でカウントされる値で、実際に飲まれた量そのものではないからだ。数字を読むときは、この定義の違いに注意したい。酒税の分類は酒税法の基礎で解説している。

詳しく：酒類の課税移出数量の推移｜「蔵から出た量」は販売量とも製成量とも違う

出典：国税庁「酒のしおり」（令和8年7月版・酒税課税額の推移＝1994年度2兆1,211億円／2024年度1兆1,825億円・国税局分及び税関分の合計／酒税収入の累年比較＝対国税収入比率／酒類課税数量の推移）^[1]／財務省「酒税に関する資料」^[6]。ピークは同表に掲載された年度の範囲での比較。「課税数量」2024年度 約812万kL と「販売（消費）数量」約773万kL の差は課税ベースと消費ベースの違いによる

2026年10月、ビール系3区分の税率がひとつになった

350mL缶1本あたりの酒税額（税率から換算・改正前後）

2026年10月1日、ビール・発泡酒・いわゆる「新ジャンル（第3のビール）」の酒税率が1kLあたり155,000円に一本化された。350mL缶に直すと、いずれも54.25円だ。長く「同じビール系飲料なのに税額が違う」状態が続いてきたが、2020年10月・2023年10月に続く3段階目の見直しで、その差が消えた。
影響の向きは品目で逆になる。ビールは63.35円から54.25円へ9.10円下がり、税負担の軽さで支持を集めてきた新ジャンルは46.99円から54.25円へ7.26円上がった。あわせて缶チューハイなどが属する「その他の発泡性酒類」も1kLあたり80,000円から100,000円へ引き上げられ、350mLで28.00円から35.00円になった。この区分の対象もアルコール分10度未満から11度未満へ広がった。
ここに挙げたのは酒税額であって、店頭価格ではない。実際の売価は原材料費や物流費、各社の価格戦略にも左右されるため、税額の増減がそのまま値札に反映されるとはかぎらない。区分ごとの定義そのものは酒税法の基礎にまとめている。

詳しく：数字で見る酒類の価格｜小売物価統計の調査銘柄と酒税法の税率で「1本の値段」を分解する

出典：国税庁「酒税率一覧表」（酒のしおり令和8年7月版・〈令和8年10月1日〜〉および〈令和5年10月1日〜令和8年9月30日〉）^[7]。350mL換算は1kL当たり税率×0.00035で当サイトが算出。新ジャンルの改正前の税率は「発泡酒（麦芽比率25%未満・アルコール分10度未満）」と同じ134,250円/kL

伸びるスピリッツ、減るリキュール——ただし境目が動いている

業態と商品の構造変化を示す数字

お酒の「飲まれ方」も変わってきた。清酒やビールが長く縮むなかで、ハイボールなどが属するスピリッツ等は令和6年度に92.5万kLと、平成26年度の2.9倍に伸びている。一方、缶チューハイの多くが属するリキュールは165.5万kLで平成26年度の83.6%、対前年度では81.2%と大きく減った。ただしこの減少は嗜好の変化だけではない。同じ年度に発泡酒が対前年度130.7%へ増えており、これは2023年10月の酒税改正で「新ジャンル」が発泡酒の区分へ統合された影響が大きい——品目をまたいだ増減を「人気の移り変わり」とだけ読むことはできない。ノンアルコール飲料や微アルコールは酒税の対象外で公的な数量統計が無いため、本ページでは市場規模の数値を示していない。居酒屋中心だった「外飲み」から、コロナを機に定着した「家飲み」へと重心が移り、コンビニやスーパーで買う一本が、日常のお酒の中心になりつつある。

詳しく：数字で見る酒類の事業所｜販売業免許場数と小売業者の概況で「どこで売られているか」を読む

出典：国税庁「酒のしおり」（令和8年7月版・付表 酒類販売（消費）数量の推移表＝品目別・年度／平成26年度・令和6年度）^[1]／総務省「家計調査」（家飲み支出）^[5]。※ノンアル・微アルの市場規模は公的統計が存在しないため数値を出していない（業界推計は主体と定義がまちまちで突き合わせができない）

「量の成熟」と「質・輸出の成長」が同時に進む

数字から読み取れる、日本のお酒のこれから

• 国内消費は微減・成熟期へ：人口減と高齢化、若者の酒離れで、量としての国内消費は1996年度をピークに緩やかに縮む。一方で1世帯の支出は高止まりし、「少なく・良いものを」へと需要の質が移っている。
• 輸出が成長エンジンに：ジャパニーズウイスキーと日本酒を軸に、輸出はこの10年で3.5倍。2023〜24年はいったん足踏みしたが、2025年は過去最高額を更新した。国内の縮小を海外の伸びが補う構図が、当面の成長の中心になる。
• 飲み方はRTD・多様化へ：缶チューハイなどのRTDが伸び、ワイン・クラフト・低アルコールと選択肢が広がる。ただし2026年10月の酒税改正でビール系の税額差はなくなり、チューハイ等も増税となったため、価格を軸にした選び方は組み替わる可能性がある。
• 健康と「飲まない選択」：ソーバーキュリアスやノンアルの広がりは、市場の縮小ではなく再設計を促す。飲む人にも飲まない人にも、無理のない付き合い方を示せるかが問われている。

日本のお酒は、量を追う時代から、一杯の質と背景を選ぶ時代へと静かに移っている。お酒の言葉の意味はお酒用語事典で、自分に合う一本や純アルコール量はお酒の便利ツールで確かめられる。数字の向こうにある「どう飲むか」を、あわせて考えてみてほしい。

酒のしおりに無い数字＝リスク量飲酒（厚生労働省 国民健康・栄養調査）、輸入（財務省 貿易統計）、家計支出（総務省 家計調査）、業態の変化（業界推定）。