日本のお酒 消費量・市場データ【2026年版】｜一次統計まとめ

最終更新 2026年7月 ／ データ年次 消費・製成・酒蔵数=2023年度（国税庁 酒のしおり令和7年7月版）・輸出=2024年（財務省貿易統計）・飲酒=2024年（厚労省 国民健康・栄養調査）・家計=2023年（総務省 家計調査） ／ 出典 国税庁・財務省・厚生労働省・総務省

日本のお酒の消費量は、2023年度でおよそ782万kL（キロリットル）。1996年度の約966万kLをピークに、この四半世紀でおよそ2割減った。成人1人あたりの消費量も、1992年度の年101.8Lをピークに2023年度は75.6Lと、約2割少なくなっている。人口の減少と高齢化、そして「若者の酒離れ」を背景に、日本のお酒は「量の成熟」局面に入った。ここでいう消費量は、酒税がかかる際に酒蔵・メーカーから出荷された「販売（消費）数量」にもとづく値だ。

出典：国税庁「酒のしおり」（令和7年7月版・酒類販売（消費）数量／年度＝4月〜翌3月）／成人1人あたりは消費量÷成人人口（同「成人1人当たり酒類消費数量」）^[1]

「とりあえずビール」から「多様な缶もの」へ

酒類別の販売（消費）数量シェア（2023年度・全体に占める割合）

• ビール 28.4%
• リキュール（RTD・新ジャンル等）26.1%
• スピリッツ等 11.0%
• 発泡酒 9.6%
• 焼酎 8.5%
• 清酒 5.0%／果実酒 4.2%／ウイスキー 2.6%／その他

この30年で入れ替わった主役（1989→2023年度）

日本のお酒の「勢力図」は、この30年で大きく塗り替わった。長く主役だったビールは、税率の低い発泡酒・新ジャンルへ需要が流れて数量を大きく減らし、代わりに缶チューハイなどのリキュールが約23倍に急伸して数量でビールに迫る。焼酎は安定、ワイン（果実酒）は約3倍に増え、いちど落ち込んだウイスキーはハイボール人気でV字回復した。「量は減っても、飲まれるお酒はむしろ多様になった」というのが、いまの日本の姿だ。

出典：国税庁「酒のしおり」（令和7年7月版・酒類販売（消費）数量／年度）。シェア・倍率は当サイトで算出（2023年度合計 約782万kL 基準）^[1]

リスク量を飲む人は男性に多い。最も高いのは男性60代・女性50代

生活習慣病（NCDs）のリスクを高める量を飲酒している人の割合（2024年・性年代別）

「誰が飲んでいるのか」を健康調査からみると、2024年（令和6年）調査で生活習慣病（NCDs）のリスクを高める量を飲む人の割合は男女計11.4%、男性13.9%・女性9.3%で、男性は60代（21.6%）、女性は50代（18.4%）が最も高い。2023年（令和5年）調査では男性は40代が最も高かったが、2024年調査では60代に移っている。ただし2024年の値は全国補正値で、2023年とは集計が異なるため、単純な経年比較はできない。お酒との付き合い方は人それぞれで、飲まない選択も等しく尊重されるべきだ。適量の目安は「節度ある適度な飲酒」=1日20gの根拠にまとめている。

出典：厚生労働省「国民健康・栄養調査」（令和6年＝2024年／生活習慣病のリスクを高める量＝純アルコール男性40g・女性20g以上/日。令和6年の値は全国補正値）^[4]。年代別グリッドは概要非掲載のため総数と最頻年代を掲載

成人1人あたりの消費量はピークから約2割減った

若年層の飲酒をめぐる主な数字

成人1人あたりの消費量は1992年度の101.8Lから2023年度は75.6Lへと約2割減り、国内消費の総量も1996年度の約966万kLから2023年度の約782万kLへと約2割減った。「若者の酒離れ」はしばしば語られるが、年代別の飲酒習慣率の推移を一次統計で確かめられた範囲は限られるため、ここでは総量と1人あたりの数字にとどめる。飲まない選択が当たり前になりつつあるいま、ノンアルコール飲料やクラフトの一杯を「量より質」で楽しむ動きが、次の市場をつくりつつある。

出典：国税庁「酒のしおり」（令和7年7月版・成人1人当たり酒類消費数量／酒類販売（消費）数量）^[1]

酒蔵は50年で半分以下に。それでも1,500場が残る

清酒（日本酒）の製造免許場数の推移（＝おおよその酒蔵数・場）

日本酒をつくる酒蔵の数は、1970年度の3,533場から2023年度の1,525場へと、およそ半分以下に減った。つくられる清酒の量も、同じ期間に約126万kLから約33万kLへと4分の1近くまで縮小している。背景には食生活の洋風化と普通酒の需要減があるが、近年は純米酒・吟醸酒など「特定名称酒」への集約と、後述する海外での人気で、残った蔵が付加価値の高い酒づくりへと舵を切っている。数の減少と質の向上が同時に進むのが、いまの日本酒だ。

出典：国税庁「酒のしおり」（令和7年7月版・酒類等製造免許場数／清酒の製成数量）。免許場数は「主たる酒類」ベースの本書き値^[1]

国内は微減でも、世界では10年で3倍超に売れている

日本産酒類の輸出金額の推移（暦年・億円）

輸出先 上位5の国・地域（2024年・金額）

国内消費が微減する一方で、日本のお酒は世界で急速に売れている。日本産酒類の輸出額は2015年の約390億円から2024年は約1,337億円へと、10年で3.4倍に伸びた。牽引役はジャパニーズウイスキー（436億円）と日本酒（435億円）で、両者がトップを競り合う。ビール・リキュールも過去最高を更新した。輸出先はアメリカ・中国を筆頭に、上位5の国・地域で約7割。ただし2022年の1,392億円をピークに直近はやや足踏みしており、円安追い風の一巡と各国の在庫調整が影を落とす。日本酒が世界でどう評価されているかは海外人気「SAKE」の現在地で詳しく読める。

出典：財務省「貿易統計」^[3]／国税庁「最近の日本産酒類の輸出動向について」（令和7年7月・酒のしおり収載・暦年）^[2]。構成比・倍率は当サイトで算出

ワインはチリから、ウイスキーはスコットランドから

主な輸入酒の相手国（数量・金額ベース）

ウイスキーの輸入相手国（2023年・金額構成比）

日本は「つくって売る」だけでなく、世界中のお酒を「買って楽しむ」市場でもある。ワイン（果実酒）はチリが輸入数量の約3割でトップ。日チリ経済連携協定（EPA）による関税の低さと、品質のわりに手頃な価格が支持され、フランス・イタリア・スペインを抑えて首位に立つ。欧州産をあわせると全体の約6割になる。ウイスキーは金額ベースでイギリス（スコッチ）が過半の52%を占め、アメリカ（バーボン）、カナダが続く。輸入酒は、家飲みの選択肢を一気に広げてきた立役者だ。ブドウ品種ごとの違いはぶどう品種図鑑にまとめている。

出典：財務省「貿易統計」（ワイン＝果実酒／ウイスキー）^[3]。ワインの構成比はスティルワイン（2L以下）数量ベースの近年値、ウイスキー相手国は金額ベース（2023年）

家飲みで増えた酒の支出は、コロナ後も高止まり

1世帯あたりの酒類への年間支出額（総世帯・円）

何にお金を使っているか（2023年・品目別の支出構成）

• ビール 27.5%
• 発泡酒 20.5%
• 焼酎 13.3%
• 清酒 11.9%
• チューハイ・カクテル 10.7%
• ワイン 7.0%／ウイスキー 5.9%／その他

飲む量は減っているのに、1世帯あたりの酒類支出はむしろ増えた。コロナ前の2019年は年40,721円だったのが、家飲みが急増した2020年に46,276円（＋13.6%）へと跳ね上がり、外飲みが戻った2023年も45,700円と高い水準で高止まりしている。中身をみると、ビールと発泡酒で約半分。チューハイ・カクテルが1割を超え、ウイスキーも存在感を増した。「量より質」「家で少し良いものを」という選び方が、家計の数字にも表れている。

出典：総務省統計局「家計調査」（1世帯あたり年間の酒類支出・総世帯）。品目別構成は家計調査にもとづく集計（2023年）^[5]

酒税収はピークの半分。それでも1兆円超の財源

酒税収（課税額）の推移と、統計上の注意点

お酒は古くから重要な税財源だ。酒税収は1994年度の約2.12兆円をピークに、消費量の減少と、ビール系飲料の税率一本化に向けた見直しなどを背景に、2023年度は約1.18兆円へとほぼ半分になった。それでも国の税収の約1.5%を占める。なお、本ページで使う「消費量」（782万kL）と「課税数量」（806万kL）は少しずれる。課税数量は酒蔵・メーカーから出荷された時点でカウントされる値で、実際に飲まれた量そのものではないからだ。数字を読むときは、この定義の違いに注意したい。酒税の分類は酒税法の基礎で解説している。

出典：国税庁「酒のしおり」（令和7年7月版・酒税課税額の推移＝2023年度／酒税収入の累年比較＝対国税収入比率）^[1]／財務省「酒税に関する資料」^[6]。「課税数量」2023年度 約806万kL（酒のしおり）と「販売（消費）数量」約782万kL の差は課税ベースと消費ベースの違いによる

缶チューハイとノンアルが、次の主役をうかがう

業態と商品の構造変化を示す数字

お酒の「飲まれ方」も変わってきた。ビールや日本酒が縮むなかで、缶チューハイなどのRTDは2024年度も2015年度比で約119%と拡大を続け、手軽さと多様なフレーバーで支持を広げている。あわせて、ノンアルコール飲料や微アルコールの市場は過去最大規模に達したとされる（メーカー各社の推計＝業界推定）。居酒屋中心だった「外飲み」から、コロナを機に定着した「家飲み」へと重心が移り、コンビニやスーパーで買う一本が、日常のお酒の中心になりつつある。

出典：メーカー各社・業界団体の市場推計（RTD・ノンアルコール＝業界推定・二次情報）／総務省「家計調査」（家飲み支出）^[5]。市場規模は公的統計が無いため参考値

「量の成熟」と「質・輸出の成長」が同時に進む

数字から読み取れる、日本のお酒のこれから

• 国内消費は微減・成熟期へ：人口減と高齢化、若者の酒離れで、量としての国内消費は1996年度をピークに緩やかに縮む。一方で1世帯の支出は高止まりし、「少なく・良いものを」へと需要の質が移っている。
• 輸出が成長エンジンに：ジャパニーズウイスキーと日本酒を軸に、輸出は10年で3倍超。国内の縮小を海外の伸びが補う構図が、当面の成長の中心になる。ただし円安一巡と各国の在庫調整で、直近はやや足踏みしている。
• 飲み方はRTD・多様化へ：缶チューハイなどのRTDが伸び、ワイン・クラフト・低アルコールと選択肢が広がる。手軽さと多様性が、これからのお酒の軸になる。
• 健康と「飲まない選択」：ソーバーキュリアスやノンアルの広がりは、市場の縮小ではなく再設計を促す。飲む人にも飲まない人にも、無理のない付き合い方を示せるかが問われている。

日本のお酒は、量を追う時代から、一杯の質と背景を選ぶ時代へと静かに移っている。お酒の言葉の意味はお酒用語事典で、自分に合う一本や適量の目安はお酒の便利ツールで確かめられる。数字の向こうにある「どう飲むか」を、あわせて考えてみてほしい。