クラスとタイプが変わるとき|2.5%という幅を置いた米国と、幅を置かなかったEU

クラスとタイプが変わるとき|2.5%という幅を置いた米国と、幅を置かなかったEU

ウイスキーにカラメル色素を加えても表示上の分類が変わらないことがあるのは、米国では加えた着色・香味・ブレンド材が完成品の容量の2.5%を超えない場合に限られるからである[1][2]。EUの蒸留酒規則は同じ「着色」を扱いながら、量の上限ではなくカラメル以外の着色料そのものを禁じる立て方をとる[6]。同じ「ウイスキーに色をつける」という行為が、大西洋の両側でまったく違う理屈のもとに置かれている。

この記事の結論
  • 米国では、ウイスキーにカラメル色素を加えても、加えた量が条件内に収まる場合に限り名称は変わらない。
  • その酒に欠かせない成分ではない着色・香味・ブレンド材は、合計が完成品の容量の2.5%を超えないことが条件である。
  • EUの規則は量の上限ではなく用途で線を引き、対象とする類の蒸留酒では色調整目的のカラメル以外の着色を禁じる。
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「クラスとタイプ」を変える/変えないの線引き

蒸留酒のラベルに書かれる「ウイスキー」「ブランデー」「ジン」といった名称は、米国の連邦規則27 CFR 5.155では「クラスとタイプ」と呼ばれる。この条文の出発点は、何かを加えたときにその名称を維持できるかどうかを決める言葉の定義であり、まずは「着色・香味・ブレンド材(coloring, flavoring, or blending material)」という語の中身を固めるところから始まる。

「本質的な構成要素」とは何か

5.155(a)(1)は、着色・香味・ブレンド材を二つの層に分けて定義する。ひとつは、加える先の蒸留酒のクラスやタイプにとって「本質的な構成要素(essential component)」である無害な物質。もうひとつは、本質的な構成要素ではないが、確立した業界慣行として慣習的に用いられてきた無害な物質である[1]。前者は「それが無ければそもそもそのクラス・タイプとして成立しない」ものを指し、後者は「必須ではないが伝統的に使われてきた」ものを指す。この二層構造が、あとに続く2.5%というしきい値の意味を決めている。

カラメルやストレートモルトが例示される理由

条文が挙げる具体例は、カラメル、ストレートモルトウイスキーやストレートライモルトウイスキー、果物のジュース、糖、当局が承認したオークチップの浸出液、ワインである[1]。これらはいずれも「無害な物質」という括りに入る一方で、加える先の製品によって位置づけが変わる。あるウイスキーにとってはカラメルが色調整のための慣習的添加物にとどまるが、別の製品ではブレンド材そのものが本質的構成要素になり得る、という相対性が5.155(a)(1)の設計の核である。ラベルの名称が変わるかどうかは、添加物の種類そのものより「その製品にとって本質的かどうか」という位置づけの問題として扱われている。

家庭でウイスキーのラベルを眺めていて「カラメル色素使用」という表示を見かけても、それだけで別物になったと考える必要はない場合が多く、むしろ量と位置づけの両方を見て初めて判断できる線引きだと捉えたほうが実態に近い。

認定色素という別枠

5.155(a)(2)は、着色・香味・ブレンド材とは別に「認定色素(certified color)」という区分を置いている。この記事で参照した一次資料の範囲では、(a)(2)の条文本文そのものは確認できていない。確認できるのは、(a)(1)が「無害な物質」を定義したあと、(c)の再指定ルールの中で認定色素に類する扱いが別立てで言及されている構造があるという点までである[1][3]。

FDAのバッチ認証と確認できる範囲・できない範囲

米国の食品着色料には、FDA規則のパート74・82に基づいてロットごとの認証(バッチ認証)を必要とする種類があるとされ、蒸留酒に用いられる着色料の一部もこの認証対象に含まれる可能性が5.155の条文構成から読み取れる。ただし、パート74・82の具体的な認証手続きや対象色素の一覧については、本記事で参照した範囲には含まれていない。したがって「認定色素にはどのような種類があり、どのバッチ認証を経ているか」という各論は、この記事の範囲では踏み込まず、5.155(a)(1)の「無害な物質」とは別カテゴリが存在するという構造の指摘にとどめる。

FD&C Blue No.2という例示について

蒸留酒の解説でしばしば挙げられる認定色素の具体例として、FD&C Blue No.2という名称が引き合いに出されることがある。しかし、この記事のために取得した一次資料には、この名称そのものは現れていない。参照した範囲に無い固有名詞をあたかも条文が明記しているかのように書くことはできないため、ここでは「認定色素という別枠がある」という事実だけを確定情報として扱い、個別銘柄・個別色素名の断定は避ける。

規格の話は数値や固有名詞が独り歩きしやすく、条文の該当箇所を実際に開いて確認する作業を後回しにしがちだが、ここで曖昧なまま書き進めると読者に誤った印象を残しかねないと家庭で調べ物をする立場からも感じる。

呼び名が変わらない範囲 ― 5.155(b)の2.5%

5.155(b)は、着色・香味・ブレンド材を加えても製品のクラスやタイプの名称が変わらない条件を列挙する。ここが2.5%という具体的な数値が登場する箇所であり、この記事の主眼のひとつである。

Figure 同じ2.5%が、維持の条件と変更の引き金を兼ねている 27 CFR 5.155。体積比(by volume)で計算され、重量比ではない まず、加えるものが二つの層に分けられている(5.155(a)(1)) 本質的な構成要素(essential component) それが無ければ、そもそもそのクラス・タイプとして 成立しない無害な物質 本質的ではないが、慣習的に用いられてきたもの 必須ではないが、確立した業界慣行として使われてきた 無害な物質 区分 名称への影響 上限 本質的な構成要素である着色・香味・ブレンド材 名称は変わらない 上限の定めなし 本質的でない着色・香味・ブレンド材 名称は変わらない 完成品容量の2.5%まで カナダ国内でカナディアンウイスキーに加えるワイン 名称は変わらない カナダの法令に従う 5.155(c) ─ 裏返ると、再指定(redesignation)が必要になる場面になる 本質的でない着色・香味・ブレンド材の合計が 2.5%を超えたとき ニュートラルスピリッツ・ストレートウイスキーに何かを加えたとき コニャックにカラメル・オークチップの浸出液・糖以外のものを加えたとき カナダの規定は、特定の酒類・特定の国の製造規則に紐づいた個別規定であり、他の蒸留酒に一般化できる話ではない。 図解:sakelore.com

本質的な構成要素は上限なく認められる

まず、加える先のクラス・タイプにとって本質的な構成要素である着色・香味・ブレンド材については、量の上限が設けられていない[2]。これは(a)(1)で定義した「本質的な構成要素」という位置づけが、そのまま名称維持の根拠になっているためである。ある物質が本質的であるかどうかの判断自体は個別の製品ごとに変わるが、いったん本質的と位置づけられれば、2.5%という枠の外に置かれる。

非本質的な構成要素は2.5%が壁になる

一方、本質的な構成要素ではない着色・香味・ブレンド材については、それらの合計が完成品の容量の2.5%を超えないことが名称維持の条件になる[2]。この2.5%は「体積比(by volume)」で計算される点が条文の文言から確認でき、重量比ではない[2]。カラメル色素をウイスキーに加える場面でしばしば引き合いに出される数値がこれで、本質的でない添加物を積み重ねても、合計が完成品の2.5%以内であれば「ウイスキー」という名称を維持できるという枠組みになっている。

カナダウイスキーへのワイン添加という個別規定

5.155(b)はもうひとつ、カナダの法令に従いカナダ国内でカナディアンウイスキーに加えられるワインについても、名称を変えない扱いとして明記している[2]。これは一般的な2.5%ルールとは別枠の、特定の酒類・特定の国の製造規則に紐づいた個別規定であり、他の蒸留酒に一般化できる話ではない。米国の連邦規則が、自国の枠組みの中で他国(カナダ)の製造規則をそのまま参照する形をとっている点は、クラス・タイプという概念が単純な成分表ではなく制度間の調整の産物であることを示している。

区分名称への影響上限
本質的な構成要素である着色・香味・ブレンド材名称は変わらない上限の定めなし[2]
本質的でない着色・香味・ブレンド材名称は変わらない完成品容量の2.5%まで[2]
カナダ国内でカナディアンウイスキーに加えるワイン名称は変わらないカナダの法令に従う[2]

再指定が必要になる場面 ― 5.155(c)

5.155(c)は「特別規則(special rules)」という見出しのもとで、名称の再指定(redesignation)が必要になる場面を列挙する条文である。この記事で確認できた範囲では、そのうち複数の場面の一部を具体的に確認できる。

2.5%を超えたときの原則

もっとも基本的な場面は、本質的な構成要素ではない着色・香味・ブレンド材の合計が2.5%を超えた場合である[3]。5.155(b)で名称維持の条件として置かれていた2.5%という同じ数値が、(c)では裏返って「超えたら再指定」という基準として機能している。ひとつの数値が「維持の条件」と「変更の引き金」の両方を兼ねる構成になっている点は、この条文を理解するうえでの要になる。

ニュートラルスピリッツとストレートウイスキーの扱い

参照した範囲からは、ニュートラルスピリッツやストレートウイスキーに何らかの物質を加えることが、再指定を必要とする場面のひとつとして列挙されていることが確認できる[3]。ニュートラルスピリッツやストレートウイスキーは、原料や蒸留方法、熟成の条件に関する規定が他のクラス・タイプより厳格な酒類であり、そこに何かを加えるという行為自体が名称の前提を崩すという発想が背景にあると読み取れる。コニャックについても、カラメル・オークチップの浸出液・糖以外のものを加えると再指定の対象になるという扱いが同じ(c)の枠組みの中に置かれている[3]。ただし、これらの規定に付随して知られる細かな例外的な閾値については、本記事で参照した範囲では文言を確認できていないため、数値としては書かない。

認定色素・イミテーション規定・樽の話について確認できる範囲

5.155(c)には、このほかにも認定色素やカルミン・コチニール抽出物の使用、5.152のイミテーション規定に該当する材料の使用、オーク樽での貯蔵が規格上要求される製品をさらに別の木材の樽に移し替える行為など、複数の場面が列挙されているとされる。しかし、これらの各論に相当する条文本文は、この記事のために取得した一次資料には含まれていない。参照した範囲にない内容を数値や具体的な適用条件つきで書くことはできないため、この記事では「(c)には複数の再指定事由が列挙されている」という構造の指摘にとどめ、個々の細目は確認できた範囲(2.5%超過、コニャックの添加物、ニュートラルスピリッツ・ストレートウイスキーへの添加)に絞って扱う。

  • 参照した範囲で確認できた再指定事由:2.5%を超える非本質的な着色・香味・ブレンド材の追加[3]、コニャックへのカラメル・オーク浸出液・糖以外の追加[3]、ニュートラルスピリッツやストレートウイスキーへの物質添加[3]
  • 参照した範囲では条文の存在は示唆されるが本文が確認できなかった事由:認定色素・カルミン・コチニール抽出物の扱い、5.152のイミテーション規定との関係、オーク樽規定製品の別木材樽への移し替え

引き算で崩れるとき、そしてEUとの立て方の違い

5.155はここまで「加える」場面を扱ってきたが、(d)は逆に「取り除く」場面を扱う。そのうえで、同じテーマに対する米国とEUの立て方の違いを見ると、2.5%という具体的な幅を置く米国型と、量の幅を置かずに用途そのものを制限するEU型という対照が浮かび上がる。

ストレートウイスキーの数値基準

5.155(d)は、成分を取り除いた結果としてクラスやタイプらしさが失われた場合、名称を改めるべきだという原則を置く。ストレートウイスキーについては、この原則が具体的な数値として与えられている。固定酸、揮発酸、エステル、可溶性固形分、高級アルコールのいずれかを15%を超えて取り除いた場合、または可溶性色素を25%を超えて取り除いた場合、それだけで製品のクラス・タイプの変更にあたり、名称の再指定が必要になる[4]。加える側の2.5%と、取り除く側の15%・25%という、まったく性質の異なる二つの数値が同じ条文の中に併存している構図である。

EUは量の幅を置かず用途を制限する

EUの蒸留酒規則2019/787の第7条は、附属書Iの第1類から第14類までの蒸留酒に対して、原料をその類に対応するものに限定し、アルコールの添加を禁じ、香味付けを禁じ、着色は「その蒸留酒の色を調整する目的でのみ用いるカラメル」以外を禁じ、甘味づけは製品の後味を整える範囲までに限る、という規則を横断的に課す[5][6]。米国の5.155が「2.5%まで」という量的な幅を置くのに対し、EUのこの規定には量の幅そのものが存在せず、着色手段をカラメルに一本化し、その用途も色調整に限定するという形で線を引いている。一方、附属書Iの第15類から第44類までの蒸留酒には、アルコールの添加が認められる旨が確認できる[7]。香味付け・着色・甘味づけについても第15類以降では第1〜14類より緩やかな扱いになるとされるが、この記事で参照した範囲では第7条3項(c)以降の具体的な文言までは確認できていないため、アルコール添加が認められるという点に限って明記する。

附属書I第9類にみる「原則禁止・例外あり」の設計

附属書Iの個別カテゴリーを見ると、第9類の果実蒸留酒(フルーツスピリッツ)は着色してはならないという原則がある一方、少なくとも1年以上熟成された果実蒸留酒については、色を調整する目的でカラメルを用いることが例外として認められている[8]。これは第7条2項が横断的に定める「カラメル以外の着色禁止」という枠組みが、個別カテゴリーの熟成年数という条件のもとでさらに具体化された例であり、EUの規則が横断規定と個別カテゴリー規定の二層構造をとっていることを示す一例になっている。米国が「量」で線を引き、EUが「用途と熟成条件」で線を引くという対比は、着色料ひとつをとっても規制の設計思想がまったく異なることを物語る。

米国とEUの条文を並べて読むと、同じ「ウイスキーやブランデーに色をつける」という行為に対して、片方は量の幅で管理し、もう片方は用途と対象を絞り込むことで管理しており、規制の作り方そのものに国・地域ごとの流儀があることに気づかされる。

結論

米国の27 CFR 5.155は、着色・香味・ブレンド材を「本質的かどうか」で二層に分け、非本質的なものについては2.5%という具体的な幅を置くことで、名称を維持できる範囲を数値で示す設計をとっている[1][2][3]。取り除く側についても、ストレートウイスキーに関しては15%・25%という具体的な閾値が定められており、加える側・減らす側の両方に数値の物差しがある[4]。これに対しEUの規則2019/787第7条は、第1〜14類について量の幅を置かず、着色手段をカラメルに限定し、その用途も色調整目的に絞るという形で線を引き、第15〜44類ではアルコール添加を含めて扱いを広げるという、量ではなく用途とカテゴリーで管理する設計をとっている[5][6][7][8]。ラベルに「カラメル色素」と書かれた蒸留酒を手に取ったとき、それが米国産であれば2.5%という量の物差しのどちら側にいるかという話であり、EU産であればそもそもカラメル以外の着色手段が使われていないかという話になる。同じ一行の表示の背後にある制度の理屈が違うという点を意識するだけでも、ラベルの読み方は変わってくる。次にウイスキーやブランデーの裏ラベルを見る機会があれば、原産地の表示と着色料の記載を一緒に確認してみると、この記事で扱った制度の違いが具体的な一本の中に見えてくるはずである。

参考文献

  1. 27 CFR 5.155 Alteration of class and type(クラスとタイプの変更)|eCFR
    https://www.ecfr.gov/on/2026-08-20/title-27/section-5.155
  2. 27 CFR 5.155 Alteration of class and type(クラスとタイプの変更)|eCFR
    https://www.ecfr.gov/on/2026-08-20/title-27/section-5.155
  3. 27 CFR 5.155 Alteration of class and type(クラスとタイプの変更)|eCFR
    https://www.ecfr.gov/on/2026-08-20/title-27/section-5.155
  4. 27 CFR 5.155 Alteration of class and type(クラスとタイプの変更)|eCFR
    https://www.ecfr.gov/on/2026-08-20/title-27/section-5.155
  5. Regulation (EU) 2019/787(蒸留酒の定義・表示)第7条第2項(第1〜14類の共通規則)|EU官報 統合版 02019R0787-20240513
    https://eur-lex.europa.eu/legal-content/EN/TXT/?uri=CELEX:02019R0787-20240513
  6. Regulation (EU) 2019/787(蒸留酒の定義・表示)第7条第2項(b)(アルコール添加の禁止)|EU官報 統合版 02019R0787-20240513
    https://eur-lex.europa.eu/legal-content/EN/TXT/?uri=CELEX:02019R0787-20240513
  7. Regulation (EU) 2019/787(蒸留酒の定義・表示)第7条第3項(第15〜44類に認められること)|EU官報 統合版 02019R0787-20240513
    https://eur-lex.europa.eu/legal-content/EN/TXT/?uri=CELEX:02019R0787-20240513
  8. Regulation (EU) 2019/787(蒸留酒の定義・表示)附属書I 第9類 Fruit spirit(着色の禁止)|EU官報 統合版 02019R0787-20240513
    https://eur-lex.europa.eu/legal-content/EN/TXT/?uri=CELEX:02019R0787-20240513

この記事を書いた人

Sakelore Lab は、お酒の総合知識メディア Sakelore をつくっている編集チームです。国税庁の統計、酒税法や酒類の表示基準などの法令、厚生労働省や WHO の公的資料、日本酒造組合中央会などの業界団体の資料、米国・EU・英国の酒類の法令、査読論文——一次資料を原典で読むことを出発点にしています。原語で書かれた海外の法令や規格の読み解きと下書きにはAIを使い、数字と年代は人が出典に当たり直して、裏が取れないものは落としてから公開します。編集方針と記事のつくりかたは運営者情報にまとめています。

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